地域の"健康ステーション"となるために


筆者紹介  加藤哲太

東京薬科大学 薬学部 教授
薬学教育推進センター

所属委員会等
・日本学校保健会・医薬品の使い方に関する指導方法検討委員会・委員
・セルフメディケーション推進協議会 理事
・東京都薬剤師会 学校保健委員会 委員

岐阜県生まれ。岐阜薬科大学卒業 薬学博士。薬の正しい使い方やたばこの害、薬物乱用防止、アンチドーピングに関する講義、体験実習などを通じて、青少年の薬教育の拡大を目指す。
主著:『新・体と健康シリーズ 知っておきたい「くすりの正しい使い方」自分の健康は自分で守ろう』『知の森絵本「なるほど!くすりの原料としくみ -基礎知識と正しい使い方-」』など
出演番組:日本テレビ「世界一受けたい授業」、NHK Eテレ「オトナへのトビラTV」など


健康な生活者へのケアも重要

前回では、セルフメディケーションを含めた広い意味での「セルフケア」を、地域に根ざす薬剤師として推進していくべき、ということをお話ししました。今回はもう少し具体的に、それをどのように進めていくべきか考察してみたいと思います。

健康増進法に基づいて策定され、2013年に改訂された「国民の健康の増進の総合的な推進を図るための基本的な方針」、いわゆる「健康日本21(第2次)」では、「健康づくりの推進」や「健康推進事業の推進」と並んで、「個人の健康づくりを支援する社会環境づくり」というものが3つめの柱として掲げられています。さらに、それを実現するためには行政の活動だけでなく、「健康づくりに関して身近で専門的な支援・相談が受けられる民間団体の活動拠点数の増加」も目標のひとつとなっています。

このように、国の方針として健康づくりの活動拠点の増加が進められていますが、“民間の活動”として、もっとも生活者に近い立場にいるのが地域薬剤師ではないでしょうか。今後は地域の薬局・薬店が、生活者のセルフケアをサポートする「健康ステーション」になっていかなければならないと思います。
具体的には、

  • 血糖値(ヘモグロビンA1c)
  • 尿糖値
  • 体脂肪率
  • 睡眠の量や質
  • 簡易心電図
  • 活動量計

などのバイタルチェックを積極的に行い、その結果を基にした受診勧奨や健康アドバイスといったサービスを提供することが考えられます。とくに、今後は「健康寿命」の延長が重要になってくることから、病気になる前の「未病」の段階からのケアが健康ビジネスの主戦場になると思われます。ここで重要なのは、やはりface to faceのヒアリングです。生活者の日々の健康をサポートするには、日頃から顔色や声などを見聞きしている地域薬剤師が適任といえるのではないでしょうか。将来的には、店舗に蓄積したバイタルチェックのデータを解析し、個々の生活者に応じた適切な健康指導をできるようになるかもしれません。もちろん、何か問題があった場合にはすぐに受診勧奨するなど、医師との連携も重要になります。さらに、以前もこのコーナーで提案しましたが、栄養士や健康運動指導士などとも連携することで、健康ステーションとしての価値もさらに高まるでしょう。未病のコントロールができる町の健康ステーションとしての薬局に期待しています。

折しも、最近のニュースで、個人がきちんと体調管理をすることが医療費の抑制につながるとして、自己検査薬のスイッチOTC化推進を国が検討していると、とりあげられていました。このことからもわかるように、今後は病気で来店した患者の治療だけでなく、いかに生活者の健康維持とQOL向上を図れるか、という発想が地域薬剤師に求められるでしょう。医薬品の知識だけでなく、健康分野全般の知識も磨いておくようにしたいものです。

掲載している情報は、取材時もしくは掲載時のものです。掲載日:2014年01月31日